アメリカのタックスリターン： 大家の減価償却

アメリカのタックスリターンを自分でやるという話を続けています。

今日は、減価償却です。

私は会計や税理の専門的な知識はなく、常識の範囲と日本の国税や米国のIRSがウェブで提供している資料などを元に申告を行っています。日本の確定申告には、日本の大家さん向けに書かれている本を参考にしました。

日本の確定申告の知識は、アメリカのタックスリターンを準備する上でも非常に役立っています。減価償却などは特にそうです。物の価値が減っていくのに合わせて、その減ってしまった価値の分だけを費用として認めるというのが減価償却の考え方です。

減価償却には、定額法と定率法があって、毎年決まった金額を償却するのが定額法、償却によって減っていく価値に同じ割合を掛けた金額を毎年償却するのが定率法です。

私の場合、償却資産に含まれているのは、コンドミニアムの建物、賃貸用の家具、昨年買い換えた冷蔵庫です。物品の種類や使用目的によって、償却方法は償却年数が異なります。また、場合によっては、初年度に50％分をボーナスとして償却することが可能です。実際の償却の仕方は、説明が長くなるので、次回に譲ります。

建物や部屋が良くなった場合には、コストを減価償却にする必要があります。また、De Minimis Safe Harborというルールで、一定の条件を満たす少額の資産は費用扱いにできるというルールが近年できました。修理の費用なのか、資産として償却なのか、という点を明確にしておく必要があります。

最初から全部自分で理解するのは無理だと思いますが、2年は会計士にお願いしたので、フォームを見ていくと何をしているのかが分かります。ですので、１）日本の賃貸経営に関する確定申告の知識、２）アメリカの会計士が準備した過去のフォーム、３）IRSの資料などを読んで理解する英語力、この３つがあれば自分でアメリカのタックスリターンをやれるはずです。

減価償却の数字は、Form4562にまとめます。会計士の準備した書類には、資産のリストがありましたが、基本は、申告の年に支出を申告するだけで、領収書を添付することもなければ、前年までの計算表を付けることもありません。最後は、正確なルールに基づき、正確な計算をした償却費用を書き込むだけというのが、日本の確定申告と同様に意外な感じがします。