ハワイ、ワイキキでコンドミニアムを買う!: 7月 2018  

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7/29/2018

コンドの部屋にアリが発生。

今週の初めにハワイから連絡がありました。

テナントからの報告でアリが発生しているとのことでした。入居後すぐにアリが出てきて、トラップを置いたりスプレーをして、1年くらいは大丈夫だったらしいですが、最近、アリが出てしまい、打つ手がなくなったとの話です。上層階なんですが、高さはアリには関係なさそうです。

専門業者に連絡してもらい、すぐに来てくれることになりました。

アリは、Ghost Ant、アワテコヌカアリだったそうです。体調は、1.5ミリぐらいのようで、かなり小さいですね。日本でも暖かい地域には生息しているようです。このアリは、水が必要なので、キッチンなどの水回りに出てくるとのこと。

駆除方法は、薬を混ぜたアリ専用のスプレー液で、キッチンだけでなく部屋全体への散布となりました。一か所だけ薬をまくとそこを避けるだけになってしまうので、全体的に駆除が必要だそうです。アリは、壁の中に潜んでいて、上下階、隣のユニットからも侵入してくるらしく、問題が再発しないことを祈るばかりです。 管理人に確認してもらったところ、アリは、他のお部屋やビル内にも出てくるそうで、共有エリアは、四半期ごとに薬をまいていることが判りました。アリの駆除にかかった費用は、150ドル+タックスに立会費用でした。とりあえず、問題が解決したので善しとします。


7/14/2018

SHIHOのハワイ住居(バケレン中)

どうも、芸能人ハワイ別荘ハンターです。(趣味ワルーイ)

自動録画されていたのでとりあえずSHIHOのハワイ生活みたいな感じの番組を見ました。バケーションレンタルしている家が出ていたので調べることにしました。

どのコンドミニアムかというのは、非常に簡単です。ハワイを多少知っている人なら場所はすぐに分かります。アラモアナセンターの敷地に完成したPark Laneです。窓からラナイ越しにマジックアイランドが見えています。

さて、バケーションレンタルということとあくまで憶測ですから、情報は出し気味でまいります。

まず、部屋の間取りですが、おそらく、パークレーンの一番西側の角部屋でしょう。とても気になるコンド(もちろん買えないので見るだけ)だったので、見取り図をPDFで持っています。確かめると、L字型のラナイがある住戸は限られていました。また、南側が狭くて、西側が広いタイプですので、これが特定要因になります。

同じタイプは、全部で4戸。多分、最上階から2番目の住戸ではないかと思うのですが、それは定かではありません。2ベッドルーム、書斎、キッチン、ロンドリールーム、2.5バスで約180平米ぐらい。ラナイが40平米ほどです。販売当初の価格が、5百万ドル。同じタイプの住戸が販売に出ていて、売値は6.3百万ドル(約7億円)になっています。

評価額を見て気づいたのは、これぐらいグレードが高くて、高層のコンドでなく、ビューもまぁまぁ一緒だと階数の違いで大きな差が出ないということです。パークレーンの住戸は4階ぐらいの高さからで一番下の階でもアラモアナ公園がきれいに見えると思います。

パークレーンの2ベッドルームはバケーションレンタルだと月額15,000ドル程度。長期契約の賃貸でも1万ドルぐらい。住んだ場合は、管理費が2,500ドルと固定資産税が3,200ドルとなり、それだけで月に60万円ぐらいのコストがかかります。まったく縁がない世界です。

将来、友達を見つけるか、1ヶ月80万円ぐらいの費用だったら、宿泊してみたいとは思います。以上、知ったところで使いようがない情報をお届けしました。

7/09/2018

2018年上期分のハワイGETを納税

7月に入ったので、ハワイ州のGeneral Excise Taxの支払うタイミングになりました。G-45のフォームで支払うGETです。

ハワイ州税務局の新しいウェブサイトは、フォームのセクションを一つずつ埋めて進んで行くのでとても分かり易いです。税金を引き落とすためのチェックに関する口座番号やルーティングナンバーも記憶してくれているので間違いがありません。

自分で納税したいと思っている方は、こちらを参考にしてチャレンジしては如何でしょうか。でも自己責任でお願いします。


7/08/2018

2017 BE-12 Survey. 米国連邦政府からのお尋ね

ハワイハレリアルティのリカさんから会計事務所の情報としてメールが届きました。なんだかよく分かりませんが、アメリカ政府に対する提出物があるとのこと。よく読んでみると、アメリカで事業を行っている外国人が Bureau of Economic Analysis(商務省の経済分析室)からの質問に対する回答を提出する必要があるようです。

調査の名称は、BE-12ですが、事業の規模によって報告内容が異なり、私の場合は、小規模の不動産投資でBE-12Cが回答すべき調査でした。調査に対する回答は必須で、無視すると罰金を払う可能性があるという説明があったので、仕方がないので、実際の対応を調べるために検索です。

タックスリターンでフォームの名称を検索するのと同様に、BE-12Cを検索すると以下の物が見つかりました。

調査自体は複雑なものではなく、質問内容は、投資金額(不動産の購入金額か市場価値)、2017年の収入と負債額 ぐらいでした。もともとアメリカとしては、この調査を5年毎に行っていて、投資家は報告義務があるそうです。トランプが大統領になった影響かどうかは不明ですが、多分、中国やその他の国がどの程度アメリカで事業を行っているのか、不動産を所有しているのかを正確に知ろうとしている気がします。

単純な報告ですが、会計事務所に頼めば、100ドルじゃ済まないでしょう。自力で対応できることに感謝。情報をきちんと送ってきてくれたハワイハレリアルティに感謝です。